2005年、日本プロ野球界では、オリックスと大阪近鉄バファローズとの合併問題、１リーグ制への移行をめぐる議論、東北楽天ゴールデンイーグルスの新規参入など様々な問題が起こった。さらに、日本プロ野球史上初のストライキが行われました。2005年は、改革が動き始めた年であるが、さらに新しい問題も生まれました。プロ野球球団の株式上場問題、複数球団の株式保有問題が生じて、プロ野球の球団や球団経営はどのようになっているのかが全く不透明のような気がする。本論文では、日本のプロ野球の球団の位置づけや球団運営の仕組みなどを考えながら、球団の株式上場問題について考えていきたい。
日本のプロ野球球団は、各球団とも上場していない非上場会社である。各球団には、親会社があり、子会社である球団の株式を保有している。球団の経営運営は多くの球団が実質的には赤字経営の状態で、毎年数十億円単位の巨額の赤字を出す。その赤字を親会社が広告宣伝費や販売促進費の名目で支援する形で補填している。親会社が赤字のプロ球団を運営しているのは、その広告・宣伝効果を狙ってのことである場合が多い。社名を冠したチームが連日新聞やテレビに取り上げられることで、親会社に対する社会一般の認知度や好感度が高まることが期待できるからである。誰でも知っている大企業であれば、認知度を上げる意味合いはあまりないが、まだ認知度の低い若い企業にとっては、プロ球団を持つことで、大きな効果が期待できる。プロ野球チームの経営においては、もうけるためであれ、広告・宣伝効果を狙ってのものであれ、ファンに支持されるか、ファンが見てくれるかどうかがすべてとなる。だから、ファンあってのプロ野球であり球団である。現在のプロ野球の球団持ち株保有関係は図のようになっている。
| コクド | 100% | ⇒西武ライオンズ |
| ロッテ | ９０％超 | ⇒千葉ロッテマリーンズ |
| 日本ハム | 74% | ⇒北海道日本ハム |
| ソフトバンク | 98% | ⇒福岡ソフトバンク |
近畿日本鉄道 オリックス |
20% 80% |
⇒オリックス・バファローズ |
| 楽天 | 100% | ⇒東北楽天ゴールデンイーグルス |
TBS ニッポン放送 |
69.20% 30.80 |
⇒横浜ベイスターズ |
フジテレビ ヤクルト |
20% 80% |
⇒ヤクルトスワローズ |
| 阪神電鉄 | 100% | ⇒阪神タイガース |
マツダ 松田家オーナー家 |
34.20% 約60％ |
⇒広島東洋カープ |
| 中日新聞社 | 92.50% | ⇒中日ドラゴンズ |
| 読売グループ本社 | 100% | ⇒読売ジャイアンツ |
プロ野球の収入を分類すると大きく三つに分けることができる。１番目が、球場からの収入であり、競技場からの収入が基本になる。一般に、プロ球団が競技場を所有するか、管理しており、入場料収入だけでなく、競技場での売店の売り上げ、看板などの広告収入、駐車場収入などが、球団に入る仕組みになっている。ところが、日本では，貸し球場がほとんどで、球場からの収入は、入場料とグッズの売上だけに限られている。２番目が、放送収入である。これには、ラジオとテレビがある。放送権のフランチャイズは認められていないばかりか、マス・メディアが球団を経営し、放送権を独占するという状態になっている。放送権の独占は、宣伝効果と代替効果によって特定球団が人気と利益を独占する結果となっている。三番目が、その他の収入で、キャラクターグッズなどの関連商品の販売収入やライセンス収入、そしてスポンサー収入である。しかし、パ・リーグはテレビ中継が少ないため放映権利料はほとんど望めず､チケット販売が主となる｡しかし、近鉄球団を例にとると､最大で4万人を収容する本拠地大阪ドームでの最近の平均入場者数は約2万人であった。このため、収入源がとても小さい。セ・リーグでも巨人戦の視聴率が問題視されるのは、視聴率で広告料が決まるテレビ業界の仕組みがあり、その額が各球団への放映権料に直結しているからである。ただ現在のプロ野球は全国区の２球団（巨人と阪神）と、地域密着球団とで形成されている。娯楽の多様化や巨人の人気低下の影響を受けて、今後放映権料が下がることはやむをえない。
プロ野球チームの多くが赤字経営に苦しんでいる。昨年、近鉄球団は、単独経営を断念し、オリックスとの合併に生き残りの道を選んだ。なぜならば近鉄球団は、年間40億円もの赤字を産み続けているからである。当然のことだが、上場企業は株主に対して利益を提供しなければならないので、毎年赤字を垂れ流しつづけていて良いわけがない。まず最低限、経営者が現在の赤字体質の改善を考えない限り、球団株式の上場はあり得ないだろう。現在のプロ野球運営は文化面重視されており、プロスポーツチームを運営するということは、文化支援活動と経済活動の二面性を有する行為だと考えられている。特に親会社一社が運営の責任を負う形態になっているプロ野球の場合はなおさらである。「パトロン」として、年間30〜40億円を野球チームに投入し、選手やファンに情熱を発散する機会を提供する。これが、文化支援活動である。他方、興業や組織運営を通じ、できる限り資金の回収を図るのが経済活動である。現在のプロ野球の状況は、文化支援の側面が極端に強く、経済活動の態を為していないため、株式上場にふさわしい経済活動ではない。そのため、株式市場を通じた資金調達や個人株主（ファン）とのリレーション強化の実現は、考えづらいのが現状なのである。
球団事業の経営は特殊なものがある。通常、赤字を穴埋めするようなサービスや商品などの資金の移動は、贈与とみなされ課税対象となる。しかし、プロ野球は1954年の国税庁通達により、球団事業でいくら赤字をだしても、親会社はその分を広告宣伝費として処理することによって本業の利益に対する税負担を軽減することができるようになった。現在の球団の経営は独立採算制では運営しきれない。また、球団の経営情報は非公開の球団ばかりで、経営を把握することが難しい状況にある。今年ようやく観客動員を実数表示するようになり、球場のあげる収益が予測しやすくなったが、読売が一番の収入源にしているとされるテレビ放映権の占める比率などは分からないままである。例外としては、ソフトバンクホークスと新規参入球団の楽天が情報を公開している。今年の楽天の決算では、売上は73億円であり、シーズン前の予想額60億円を大きく上回っている。この収入増加の要因は、宮城県営球場の使用契約が、他の球団と使用球場との使用契約と比べて、圧倒的に楽天にとって有利な契約になっていると考えられる。そのため、楽天のスポンサー料収入が予想のほぼ倍である22.5億円になった。次に、グッズ販売が予想外に伸びたことがあげられる。やはり、仙台市にできた初めての球団なので市民が大いにサポートしたことがわかる。選手年俸の費用が安くてすんだ。日本人選手年俸が他の球団と比較すると10億円ほど安くなっている。また、多くの選手がノルマを超えるとボーナスが与えられるインセンティブ契約を行ったが、ノルマを超えた選手がほとんどいなかったので、ボーナスを与える必要がなくなった。トレーナーなどの選手以外の球団関係者や職員の数や給与を抑えることによって、総人件費をかなり押さえ込んだことが楽天の黒字になった要因ではないかと考えられる。プロ野球の球団が黒字になるためには、チケット販売、宣伝広告収入、放映権収入などの収入増加と選手年俸をはじめとする総人件費の削減が必要であることがわかるが、各球団にとって収入増加が難しい現状では、まず総人件費の削減をはかるべきだと考えられる。
大リーグの球団経営は、親会社を持たないプロ野球事業のみで成り立っている。球団ごとに各項目別の収支をだし、各球団だけでなく大リーグ全体で球団のあり方を考えられるようになっている。大リーグでは、球団買収やオーナーの交代は毎年のように行われている。昔は、個人や家族、同族で球団を所有することが多かったが、現在では個人所有は減少している。多くの球団が毎年数十億円もの赤字を生み出し、個人ではとても経営しきれない状況になった。これに代わって増えているのが共同オーナーや企業オーナーである。
共同オーナーは、中心人物や企業が広く個人や企業に出資を求めて球団を所有し、その中の最大の出資者を筆頭オーナーと名乗らせる。これにより、経営のリスクが分散できる。投資家や投資会社による所有も増加している。この場合は、主体となる投資家たちは表に出ず、地元の名士などを筆頭オーナーにすることが多い。仮に球団運営で毎年多額の赤字を出しても、数年後に高額で売却できれば利益を得ることが出来るからである。大リーグには、収入の多い球団が収入の少ない球団に収入を分配する「分配金制度」と年俸総額が一定の額を超えたチームは超えた分の額から一定の割合の額を支払う、という「ぜいたく税制度」という制度が導入されている。大リーガーの2005年の平均年俸は約２４８万ドル（約２億9000万円）。AP通信が選手会調査として報じたものによると、03年の約２３７万ドルを更新して史上最高となった。調査対象は８月末時点でロースターに入っていた９０４選手。９年ぶりに前年を下回った昨年に比べ、約１６万５６００ドル、７.２％増となった。球団別では松井秀喜外野手の所属するヤンキースが７３９万ドル（約８億６５００万円）で７年連続トップである。昨季よりも約１０１万ドルも増えた。２位はレッドソックスで４１８万ドル。30球団の最低は、唯一１００万ドルに届かなかったパイレーツで約96万4000ドル（約１億1300万円）である。守備位置別では、三塁手が約５７０万ドル（約６億6700万円）で一番高く、外野手が４７０万ドル、一塁手が４３０万ドルで続いている。ヤンキースとレッドソックスの２球団は、年俸総額に応じた課徴金を支払う。ヤンキースが約３４００万ドル（約39億8000万円）で、レッドソックスは約４００万ドル（４億7000万円）である。これは大リーグ機構を通して、年俸総額の低い球団に分配される。また、大リーグ球団の収入を分類すると大きく三つに分けることができる。一番目にあげられるのが、球場からの収入で、これには、入場料、売店収入、広告収入、駐車場収入などがある。入場料収入には、年間予約席、特別観覧席の売上、そして当日席の売上がある。年間予約席や特別観覧席の売上は、一年間の安定収入になるため、どの球団も、シーズン前の最大のビジネス勝負になる。また、入場料収入にも、共同体の論理が働いており、ホームチームの入場料収入は、ア・リーグで１５％、ナ・リーグで１０％がビジター・チームに分配される仕組みになっている。売店収入は、売店収入（売り子の販売も含む。）には、飲食物とグッズの販売に分かれる。飲食物は、大リーグでは、ハンバーガーやホットドックなどの軽食が中心である。グッズ販売には、イヤーブックをはじめとして、旗やメガホン、その他球団のロゴ入り商品から選手のキャラクターズ・グッズなどがある。広告収入は、球場の看板収入のことで，球場に詰めかけた観客やテレビ放送に映ることによる間接的宣伝効果がある。駐車場収入では、アメリカは自動車社会であるから，１万台２万台という収容能力を誇る広大な駐車場をもっている。二番目が、放送収入である。これには、ラジオとテレビがある。情報伝達機能があり、これが、宣伝効果と代替効果を生みだす。野球放送は、テレビドラマと異なり、野球場での観戦の代替物であるから、野球観戦の球場に行けない人への拡大効果があるが，逆に、本来、野球場に来る人が野球場に来ないという減少効果もある。このため、大リーグでは、球場の近隣で放送してない球団もある。大リーグでは、このため、フランチャイズの考え方を、放送権にも広め、ローカル放送の放送権を、フランチャイズとして当該地域の球団に認めている。これに対し、地域を超える全国放送については、大リーグの共同管理としている。地域を超え侵入してきた放送は、侵入されてきた地域をフランチャイズとする球団の興行権と競合状態になるからである。共同管理は、放送には、宣伝効果もあるため、対戦カードは偏らないよう編成され、その収益は各球団に配分される。ワールド・シリーズやオールスター・ゲームも、ＭＬＢの共同管理とし、収益は各球団に配分される。三番目が、その他の収入で、キャラクターグッズなどの関連商品の販売収入やライセンス収入、そしてスポンサー収入である。球場以外でのグッズ販売やロゴ入り商品のライセンス収入がある。また，企業とのスポンサーシップ契約も含まれる。これには，ロゴのライセンス使用料だけでなく，タイアップ事業などを含めたものとなる。その他の収入は，試合に直接関係なく成立する点が特徴である。もちろん，球団の成績や人気が，売上を左右する。
日本のプロ野球界での問題になっているのが阪神タイガースの株式上場である。元通産官僚の村上世彰氏が率いる投資ファンド（通称・村上ファンド）が、阪神電鉄の株の約４０％を買い占め筆頭株主に躍り出た。村上ファンドは、阪神タイガースの親会社である阪神電鉄の三分の一以上の株を保有し、重要事項の拒否権を持つ大株主となった。村上ファンドは、電鉄株のさらなる買い増しについて「必要に応じて追加投資する」とコメントしている。過半数の株を取得することになれば、役員を送り込んで経営に参画することも可能になる。ファンが株主になれる上場企業とすることで球団のブランド価値は一層高まり、ファンと球団の一体感を強めてプロ野球界の活性化にもつながるというのが、上場を提案した理由である。提案には、選手にストックオプション（自社株購入権）を与えることも含まれている。これまでの球界にはなかった画期的な発想である。タイガースも加盟する日本プロ野球組織(NPB)のプロ野球協約(第28条)は、球団(の株)の所有者が変わったならば、その都度NPBに届け出ることを義務付けているので(上場すると毎日の市場取り引により所有者が頻繁に変わるので)球団自体の株は上場できない。そこで村上は(ファンの意見を聞いたうえで)球団株を持つ持ち株会社を作って、その持ち株会社の株を上場してはどうか、と阪神電鉄に提案した。阪神電鉄側は「球団経営は資本の論理とは相いれない」と上場の提案に反発している。海外ではプロスポーツの上場は珍しくない。欧州サッカーのイングランド・プレミアリーグのマンチェスター・ユナイテッド、イタリア・セリエＡの強豪チームなどが知られている。 しかし、プロ野球協約には球団上場の規定がないため株価が低迷して経営が不安定になることや、暴力団が株主になることへの懸念も指摘されている。
プロ野球球団を上場してしまうと、球団を乗っ取られる危険性が出てくる。マンチェスターユナイテッドが、グレーザー氏に買収され、未だにファンの反発が続いているように、球団の株式を上場すれば、いつ何時買収されるか分からないリスクを背負いこむことになる。球界のバランス崩壊の可能性もある。もしタイガースだけが巨額の運営資金を手にして戦力補強した場合、毎年タイガースが優勝してしまい、プロ野球全体に対するファンの興味をそぐ恐れがある。また収入よりも広告効果に重きを置いて、テレビ放映権料を安価に設定した場合、他球団との放映権料格差によって、他球団の経営に悪影響を及ぼす可能性もある。上場している以上、経営の内容を開示しなければならない。今までブラックボックスのように扱われてきた球団の経営内容等の情報公開義務が生まれ、詳細を世間に公表しなければならなくなる。そうなった場合、球団からファンが離れる可能性も生まれる。例えば、株式買収によって大株主が生まれた場合、見知らぬ人間がいきなりオーナー面することで、ファンの情熱がタイガースから離れていってしまう場合が予想される。そうなるとブランド価値も低下してしまい、入場料やグッズ販売やテレビ放映権料等に影響を及ぼすことになる。球団が上場してしまえば、当たり前のことだが、球団は黒字経営を義務づけられる。すると、親会社の節税に対し、影響を及ぼす恐れが出てきてしまう。それは、阪神電気鉄道以外の者に買占めされる可能性があることである。そうすると、球団名が変更されたり、ファンを無視して株主の配当を増やすために高給取りの有名選手を放出したりする恐れがある。八百長の危険性も出てききかねない。株主が暴力団となってしまった場合や他球団の選手が阪神タイガース株を大量に保有した場合、賭博の対象になることやタイガース優勝による株価上昇や臨時配当を見込んで、優勝をかけた試合でわざと負ける可能性がある。八百長はプロスポーツ運営でもっともなされてはならないことであり、万に一つでもその可能性が生まれるのであれば、上場は難しくなる。
球団の株式を上場させて、親会社である阪神電鉄は利益と資金を得る。その株主は株価の上昇か配当によって利益を得る。阪神球団は親会社に振り回されず自由に事業を展開することで一層の収益拡大と戦力強化が可能になる。ファンは株を買って株主として球団の経営に参加し、より緊密な結び付きを得られる。タイガースの株を公開すると、株の放出と保有する株の価値が上昇するので資金が急増し、長期安定的に資金調達が可能になる。これまでテレビ放映権料や入場料収入、グッズ収入に頼っていた球団運営資金を、市場から低コストで調達できるようになり、中長期にわたる計画的な球団経営戦略が立てやすくなる。当然、親会社の支出も軽減されることになり、経営戦略が多様化し、安定した資金を手にすることで、さまざまな施策が可能になる。その結果、タイガース強化に資金を投入することができるようになる。ファンは株を購入することにより、株主として球団との一体感が強くなり、球団とファンとのリレーション強化がおこなわれるようになる。それまでは、ファンは、ファンクラブや試合観戦によってつながっていたが、投資によってチームとつながることによって、よりロイヤリティが高まり、永年的なファンを獲得できる。それが、更なるファンの拡大に繋がる。社会的信用を得て、甲子園改修資金やグッズショップの全国展開が進められ、ブランド価値の向上に必要な豊富な資金を基に知名度を高め、戦績を残し、全国でファン獲得事業に励むことができる。その結果、阪神タイガースの価値を国民的チームにまで高められ、ブランド性が高まり、球団の価値が正確に評価される。タイガースは阪神電気鉄道の支配下を離れ、自主的な経営ができるようになる。これまでは、親会社のいいなりになっていたため、球団は無責任な経営体質から抜け出せないできた。上場している球団であれば、自主的な経営ができるようになる。スポンサー企業の経営状態が芳しくなければ、次のスポンサーを必死で探すことになるであろう。株式が公開されている会社であるため、株主や市場が監視するしくみが生まれ、裏金などの問題がなくなり、球団経営が透明化される。選手のモチベーション向上成績によるストックオプションを設定することで、競技に対するやる気を高め、好成績につなげることができる。
このように、日本のプロ野球の球団と大リーグの球団を比較してみてきた。その結果、日本の球団やプロ野球界は、球団経営に対する考え方や経営方針を変えるべき時代にさしかかっているのではないかと考えられる。もっと経営情報を公開してファンとの垣根を低くして、地域との密着をはかり、楽しませる野球界にしてほしいと考える。また、株式上場の件に関して、メリットとデメリットを参考にして議論を進めるべきである。上場するにしても、上場しないにしても、球団経営の不透明な部分をできるだけ変えていくような方針を取るべき時代に来ているのではないかと考える。ファンあってのプロ野球界であるし、ファンを楽しませることを第一に考えて経営をしていけば、必ずプロ野球界の再生に結実していくと考えられる。また、赤字体質も少しは改善されるのではないかと考えられる。今後もプロ野球球界再編問題に注目が集まるであろうが、私たちプロ野球ファンが楽しめるシステムを作っていってほしいと考えながら今後の動向にも注目していきたい。